NEXT FUNDS 東証REIT指数連動型上場投信
✓ トトカブ保有中銘柄コード 1343業種 ETF（J-REIT指数連動）市場 東証プライム（ETF）サイズ 大型
配当利回り
4.65%
2026年5月13日
一株当たり配当金
増配率 5.4% 17年減配なし
何の会社？
- 東証REIT指数（配当込み）に連動するインデックスETF。2008年9月上場、上場来17年以上にわたり分配金を支払い続けている
- 運用会社は野村アセットマネジメント。純資産5,211億円と国内J-REIT指数連動ETFとして最大規模
- J-REIT全銘柄（60銘柄超）に一括分散投資。オフィス・商業施設・住宅・物流施設・ホテルなど幅広くカバー
- 年4回（2・5・8・11月10日）分配金を支払う。安定的なインカム収入を求める投資家に人気
- 信託報酬0.1705%（年率・税込）と超低コスト。同カテゴリ最安水準クラスで受取分配金を目減りさせない
インカム型ETF
魅力ポイント
- 高分配金利回り。直近12ヶ月分配金利回り4.65%（2026年5月時点）。過去10年平均3.63%と比べて高水準で、現在は利回り妙味あり
- 分配金の成長。2016年54.6円→2025年87.6円へ9年間で約60%増加（年率5.4%）。2022年以降は4年連続増配
- 分散効果と手軽さ。J-REIT全60銘柄超に一括投資。最低購入金額は約19,700円（10口単位）とREI個別銘柄より手軽
- 超低コスト。信託報酬0.1705%は業界最安水準クラス。長期保有でも費用負担が軽く、分配金を最大限享受できる
株価
現在株価
1,969円
時価総額
5,211億円
現在の市場価格は1,969円/口（2026年5月13日）。年初来高値2,250円（1月19日）から約▲12%と調整が続いており、直近は年初来安値を更新中。日銀の追加利上げ観測が重しになっている模様。売買単位は10口（最低購入代金 約19,700円）。
EPS（1株当たり純利益）・配当性向
1口あたり年間分配金は2016年の54.6円から2025年の87.6円へ、9年間で約60%増加。ただし2021年はコロナ禍によるREIT収益減の影響を受けて前年比▲3.7%と一時減少した。直近12ヶ月（2025/8〜2026/5）の実績合計は91.8円/口で過去最高水準。※このグラフはETFの分配金推移を表示（EPS概念は非適用）
売上高・営業利益率
ROE（自己資本利益率）
棒グラフは推定純資産総額（NAV）の推移（年末株価×推定口数による概算値）。上場来ほぼ一貫して拡大し、現在は5,211億円と国内J-REIT連動ETF最大規模。折れ線（右軸）は分配金利回り推移で、直近は約5%水準まで上昇中。※NAVは概算値
配当利回り推移
予想PER
0倍
過去10年平均: 0倍 / 類似企業PER: 0倍
PBR
1倍
自己資本比率
100%
営業CF黒字
N/A（ETF）
連続増配
4年
ETFのためPER・PBRは非適用の指標。分配金利回り4.65%で評価するのが基本。過去10年平均3.63%と比べるとやや高水準で、利回り面では割安感あり。ただし利回り上昇の主因は価格下落（分母縮小）であり、分配金は引き続き増加傾向にある点も考慮が必要。信託報酬0.1705%はコスト面でも優秀。
気になるポイント
- 金利上昇リスク。日銀の利上げ局面ではJ-REIT価格が下落しやすい。現在（2026年5月）は年初来高値2,250円から▲12%と調整中
- 分配金の変動リスク。J-REITの賃料収入・稼働率に連動するため、2021年のようにコロナ禍の影響で前年比▲3.7%減となることも。ETFだが「無減配」保証はない
- 不動産市況集中リスク。ETFといえど投資先はJ-REIT1本。不動産市況全体が悪化したり、特定セクター（オフィス空室率上昇など）が崩れると影響を直接受ける